家ごもりで子供達(赤ちゃん)に必要な免疫できず、Withコロナの世界でアレルギー性ぜんそくを持つ子どもが増えるかもしれない

『コロナ収束後に「免疫負債」のリスク、ソーシャルディスタンスで一般的なウイルスも遠ざけてきたため、感染が大流行する恐れも。』

フランスの医師らが「免疫の負債」と呼んでいるのは、新型コロナウイルス下で人々が互いを避けたため、通常の接触を通じて身につけるはずの各種ウイルスへの免疫を獲得できなかったことだと言います。

Adviser

日常生活を再開すれば、社会がこの「負債」を返済する日が――ウイルス性疾患の並外れた大流行という形で――来るかもしれない。彼らはそう言っています。

そしてその徴候は、既に世界中の各地で現れています。

新型コロナウイルスは、ワクチンによって感染拡大の終息に期待が持たれていますが、新たな感染症の危機にもしっかりと準備をする必要がありそうです。

RSウイルス(呼吸器合胞体ウイルス)感染者の急増に直面

幼い子どもが感染すると、重症化するおそれもあるRSウイルス感染症の流行が日本各地で続いています。

東京都内では、小児科の病床の半分ほどが、この感染症の患者で埋まっている病院もあり、重症化する前の早めの受診を呼びかけています。

RSウイルス感染症、あなたはご存知でしたか?

主に子どもが感染し発熱やせきなどかぜに似た症状が出る病気で、生後6か月以下の赤ちゃんや心疾患のある赤ちゃんなどが感染すると、重症化するおそれがあるそうです。

2021年は早い時期から感染者が急増していて、専門家の間では、新型コロナウイルスへの対策で去年感染が広がらなかった結果、多くの子どもが免疫を持っていないことが影響しているとみられています。

プリンストン大学の研究チームの数理モデルによると、今後数年の間にRSウイルスや、場合によっては季節性インフルエンザが大規模に流行する可能性があり、米国では2021~22年冬季に流行のピークを迎えるとみられることが示されました。

米国疾病対策センター(CDC)も警告を発しています。

英国やフランスなどでも感染拡大が見られているようです。

RSウイルス(RSV)

世界中の小児における下気道感染症の主な原因であり、アメリカでは5歳未満の小児が毎年57,000例以上入院し、200万例が外来を受診する。

コロナ下のロックダウン(都市封鎖)により「アレルギー性ぜんそくを持つ子どもが増えるかもしれない」

世界では昨年、ウイルス感染症によくある合併症の肺炎で死亡した人は大きく減少しました。

「後に各種のウイルスが猛威を振るう余地を大きく残すことで、未来から借金しているのかもしれない。」

パリ郊外の小児科研究施設「ACTIV」のロバート・コーエン教授はこの状況を「免疫の負債」と呼んでいます。

コーエン教授によれば、コロナ下で導入された衛生対策は、広く病気が抑制されるという

「即時的かつ疑う余地のない恩恵」

をもたらしていると言っています。

だが時期が来ると、ほぼ全ての子どもたちがRSウイルスや水痘、風邪ウイルスに感染することになる、

つまりこれらの病原体が失った時間を埋め合わせるため、より大きな流行を引き起こす可能性があるとも言っています。

感染症治療に携わる世界中の医師は、このような異変が今後1、2年は頻発するだろうと身構えています。

人々が新型コロナウイルス感染症の原因ウイルスを避ける努力をした結果、一般的な病気を引き起こす他の多くのウイルスや細菌(インフルエンザ、水痘、溶連菌感染症、RSウイルスなど)も遠ざけることになったからです。

今や多くの国々が通常の生活を取り戻す中、これらの病原体にさらされる機会も通常に戻りつつあるのです。

一方、コーエン教授が別の長期的懸念として挙げるのは、現代の清潔な環境が子どもの免疫系の発達を妨げ、富裕国でのアレルギー増加に寄与しているとする衛生学者の説です。

『コロナ下のロックダウン(都市封鎖)により「アレルギー性ぜんそくを持つ子どもが増えるかもしれない」』

とコーエン氏は指摘。

 そのような、コロナ収束後にさまざまな感染症が増えるのを阻止するには、予防接種が一つのカギとなると、世界保健機関(WHO)は述べています。

Adviser

今後は、withコロナでは無くwith感染症の時代になっていくでしょう。

そしてコロナだけで無く、様々なワクチン接種無しでは、生活できない世界になってしまうかもしれません。

感染症以外に、コロナウイルス対策の影響で懸念される健康被害

がん検診の受診率減少で、今後進行がんが増える可能性

日本ではコロナ感染が拡大した2020年、出来るだけ病院に行くのを避けようと、毎年がん検診を受けていた人の受診率も大きく減少しました。

その結果、早期がんの段階で発見できず、進行した状態で見つかるケースが増える可能性が指摘されており、今後、治療後の5年生存率が下がることが懸念されています。

海外では具体的な影響を試算する研究もあります。

英国のイングランド地方の研究では、20年4月に大腸がんなどの疑いで病院に紹介される人が63%減少し、大腸の内視鏡検査は92%減ったとのこと。

人数は同年10月までに前年並みになったが、研究チームは4~10月で3500人以上が診断や治療の機会を逃したとしています。

がんは診断が遅れると死亡率の上昇に直結します。

カナダなどの研究チームは複数の研究から、肺や大腸など主な7種類のがんについて治療の遅れが死亡率に与える影響を試算。

手術が4週間遅れると死亡する確率は6~8%増加するといいます。

例えば乳がんの場合、8週間の遅れは17%12週間の遅れは26%の増加につながると試算しました。

ロックダウンなどで1年間、全ての乳がん患者の手術が12週間遅れるとすると、英国では1400人、米国では6100人、カナダでは700人、オーストラリアでは500人多く亡くなる計算になったそうです。

Adviser

日本では生涯で2人に1人は発症すると言われるがん。

この対策は『早期発見』しかないんです。

日光欲ができないと体内時計を狂わせ、うつ病につながる危険性もある

外出自粛・在宅勤務が続いて日光を浴びることができなくなると、体内時計のリセットを行いにくくなってきます。

そうなると、日にちが経過するごとに、次第に体内時計が生活リズムについていけなくなり、体調が優れないようになっていきます。

人によっては「熟睡感がない」「朝までなかなか眠れない」といった現象が起こるようになり、身体変調を訴えるようになるケースもあります。

最悪の場合、体調が悪い日が続いたことで心のバランスを崩し、うつ病を発症することもあるのです。

その他血栓や自宅内での事故の増加

外出自粛や在宅ワークによって座っている時間が更に長時間になり、死亡リスクや血栓が出来るリスクも非常に高まっています。

久々の日本帰国_事前に忘れず準備しておいて欲しいこと2つ。

また、高齢者の方の事故は元々自宅内が一番多かったのですが、外出を自粛することで骨や筋肉の衰えが進行し、以前にも増して自宅内での転倒による骨折などの事故が増加しているそうです。

その結果、寝たきりにつながることも。

海外でご高齢の両親と暮らしている方、必見!

Adviser

コロナ禍以降、私達はただただコロナ感染のリスクから逃れるために、出来るだけ人や物との接触を避け、自宅に籠りがちな生活を続けてきました。

しかし今後は、ただコロナを恐れ避けるのでは無く、withコロナ、with感染症の世界を意識しながら以前のような生活に戻していく必要があります。

そしてイザ社会が「免疫の負債」を返済する日が――ウイルス性疾患の並外れた大流行という形で――来た時に備えて、補償も万全にしておく必要がありそうです。

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